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2025.11.27 導入事例

【ON CALLインタビュー】医療法人社団ときわ 理事長 小畑 正孝 先生

今回ご紹介するのは、医療法人社団ときわ 理事長を務める小畑正孝先生です。 東京都北区を拠点とする「赤羽在宅クリニック」は、2016年の開業以来、内科・小児科・緩和ケアなどを扱い、24時間365日の往診対応を行うことで地域医療を支えてこられました。

今回のインタビューでは、多くの在宅医療機関が抱える「夜間・休日のオンコール体制」の課題に対し、弊社サービス『ON CALL』をどのように活用し、改善につなげているのか。導入の経緯や現場での変化、そしてこれからの地域医療におけるパートナーシップについて詳しくお伺いしました。

左から、宮下めぐみさん(ときわ人事総務課)。
中央、小畑正孝先生(ときわ理事長)。
右、中村広和(on call)。

小畑先生

当院ではこれまで、オンコール体制を独自に整え、夜間や休日を含めて受電対応を行ってきました。当番制を設け、所属する内科・小児科の医師がオンコールを担当しながら業務を回していました。 しかし、当直の人数によってはオンコール対応の負担が大きく、出産や育休などで対応可能な医師が一人でも欠けると、一人あたりの対応件数が急増してしまう状況でした。特に、クリニックが閉まる18時から20時頃は患者さんからの連絡が多く、少人数で対応に追われることも少なくありませんでした。

そのため、医師が一人退職すると残る医師の当番回数が増え、離職が続くという悪循環が生じることもありました。オンコール対応者の確保や負担軽減が、私たちにとって大きな課題となっていたのです。

小畑先生:

往診代行サービスの存在は以前から知っていましたが、信頼性への不安から利用には慎重でした。オンコール対応には、患者さん一人ひとりの状況に応じた細やかな判断が求められるため、単に人手を確保するだけの一時的な対策では十分ではなかったのです。

しかし、on callさんのお話を伺ううちに、「オンコール対応のための人材確保」ではなく、「地域医療を支えるパートナー」という姿勢を感じ、信頼できると確信しました。 特に、on callさんのサービスでは、医師間の紹介によって信頼できる医師のみが登録されており、経歴やプロフィールを確認できる仕組みが導入の決め手となりました。


− 実際に『ON CALL』を導入されてから、現場ではどのような変化や成果がありましたか。

小畑先生:

on callさんの往診代行サービスを導入してから、まず実感したのは当番回数が減ったことによるスタッフの負担軽減でした。夜間対応を外部に委ねられるようになったことで、常勤医やスタッフの疲労感や精神的な疲弊が大きく改善しました。現在では、安定した体制を維持できるようになっています。

また、on callさんから紹介される医師やディレクターの方々の対応は非常に丁寧で、現場スタッフからの信頼も厚いです。同行ディレクターがカルテの記録だけでなく、「対応前はご家族が不安そうだったが、対応後は安心された様子。」といった状況まで報告してくださるため、翌日のフォローがよりスムーズになりました。

小畑先生:

on callさんから紹介される医師やディレクターの方々の対応は非常に丁寧で、現場スタッフからの信頼も厚いです。同行ディレクターがカルテの記録だけでなく、「対応前はご家族が不安そうだったが、対応後は安心された様子。」といった状況まで報告してくださるため、翌日のフォローがよりスムーズになりました。 訪問診療は、医師だけでなく、患者さんの生活全体を支えるチーム医療です。on callさんのサポートによって、診療と生活支援の両立がより円滑に行えるようになりました。その結果、スタッフのモチベーション維持や医療の質の安定にも確実につながっていると感じています。

ま た、 若 手 医 師 に と っ て はon callさんの往診業務が貴重な教育の機会にもなっています。夜間帯のオンコールを通じて、問診力や緊急時の判断力、患者さんやご家族への対応力など、実践的なスキルを磨く場として機能しています。

小畑先生:

on callさんのサービスを通じて、訪問診療を始める医師やクリニックが着実に増えていると感じています。 今後は、利用クリニック間で「基準にすべきポイント」を共有し、全体の診療品質をさらに高めていくような仕組みへと発展していくことを期待しています。 地域医療の観点から見ても、on callさんのような存在があることで、24時間体制の構築がより現実的なものとなり、在宅医療の拡充に大きく貢献していくと考えています。当院としても、「すべてを任せる」形ではなく、必要な日だけ柔軟に依頼することで、質の高い医療と働きやすい環境の両立を目指しています。他の医療機関の皆さまにも、on callさんを「丸投げするサービス」ではなく、「共に地域を支えるパートナー」として活用していただきたいと考えています。

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